人生を過ごしている中で、自虐史観とは何かを知ることが大事と考えることがあるもの。自虐史観とは、日露戦争以後の日本の歴史の負の部分だけを評価して非難するような歴史観です。
自虐史観はなぜということで先ず出てくるのが、終戦後に米国の占領政策下で、大東亜戦争について罪の意識を植え付けたことが挙げられます。
占領軍が立ち去った後も日本を貶めつづける、そんなプロパガンダ戦略が、反日メディアや中国や韓国など近隣諸国により引き継がれたことに疑いは挟めません。
こんな自虐史観は、政治的にも思想的な要素があり、一部の新聞や政党によって利用されてきました。
また、教育界にも大きな影響を与えていて、日教組による教えは、子供たちの心を蝕んでいるという指摘もあります。
なので、自虐史観を克服し、日本が真の独立主権国家へと復活するためには理解が必要不可欠。
ここでは、自虐史観とは何かを知ることが大事、惑わされないで前を向く具体策を紹介しています。
自虐史観とは何かを知ることが大事、惑わされないで前を向く具体策
| 1.事実に基づいたバランスの取れた歴史観を持つというもの
歴史教育の見直しということ。太平洋戦争の資料の内容を多角的に検証し、事実に基づいたバランスの取れた歴史観を持つというもの。
海外の歴史教育と比較して、自国の歴史観との違いを明確にして、日本の功績と文化的貢献についても学ぶようにします。
一つの視点に偏らず、様ざまな学説だったり研究成果に触れる機会を増やすのも、惑わされないで前を向く具体策の一つ。
| 2.日記や証言など、いわゆる一次資料を確認するというもの
一次資料や専門家の意見を重視するということ。日本の歴史を学ぶ際に、公文書をはじめ日記や証言など、いわゆる一次資料を確認するというもの。
海外の研究者の意見も取り入れ、偽の情報に注意して出典や根拠を精査していくのが、惑わされないで前を向く具体策の一つ。
学者や専門家の研究を参考にし、メディアの情報に流されることなく、複数の情報源を比較して正しい歴史認識を持つよう心掛けます。
| 3.鵜呑みにしないで、情報の信憑性を確認する習慣を付ける
メディアリテラシーを高めるということ。ニュースだったりネット記事を鵜呑みにしないで、情報の信憑性を確認する習慣を付けるというもの。
偏向報道だったりプロパガンダに影響されないで、冷静に情報を分析する力を養っていくのが、惑わされないで前を向く具体策の一つ。
歴史問題に関する議論では、感情論に流されることなく、データや事実に基づいて考えるよう心掛けます。
また過去のメディア報道の変遷を学ぶことは大切で、複数の視点から物事を考えるようにして、自分なりの意見を形成するようにします。
| 4.感情的にならないようにして、論理的に議論する姿勢を
歴史問題を冷静に議論する力を養うということ。歴史認識の違いに対して感情的にならないようにして、論理的に議論する姿勢を養うというもの。
正しい知識を身に付けて、相手の意見を尊重しながら自分の考えを表現するのも、惑わされないで前を向く具体策の一つ。
デマやプロパガンダに惑わされず、国際社会での歴史問題を学んで、外交的な視点からの意見をを身に付けるようにします。
| 5.ついて学んで、肯定的な視点を持つよう心掛けるという
自国文化や歴史への誇りを育むということ。日本の歴史の偉業や文化遺産について学んで、肯定的な視点を持つよう心掛けるというもの。
伝統文化だったり郷土史を知ることにより、歴史を身近に感じる機会を増やしていくのが、惑わされないで前を向く具体策の一つ。
歴史を省略した過去の出来事ではなく、現在に繋がるものとして学ぶことが重要で、正しい歴史認識を持つことにより自信と誇りを取り戻すようにします。
自虐史観の意味を知ることが肝要になる、注意しておきたいその原因面
| 1.付いているものの、根拠法などはまったくないというもの
極東軍事裁判ということ。1946年に行われた極東軍事裁判は、裁判と言う名が付いているものの、根拠法などはまったくないというもの。
法の不遡及原理も完全無視した戦勝国による袋叩きに過ぎず、敢えて選べばマッカーサーによる極東軍事裁判所条例が根拠です。
但し、朝鮮戦争後に当のマッカーサーが米上院の軍事委員会で述べたのは、石油禁輸と対日経済封鎖が日本を厳しい事態に追い込んだというもの。
更に日本が戦った理由は自衛戦争であり、東京裁判は間違いであったという趣旨の証言を行っています。
| 2.そんなマインド・コントロール政策を行ったというもの
米国施政下のマインドコントロール政策であるということ。終戦の後に米国は日本人を洗脳して大東亜戦争へのの罪の意識を植え付ける、そんなマインドコントロール政策を行ったというもの。
趣旨は日本軍国主義者が国民を騙し侵略的な戦争を始めたので、その罰として連合国から大空襲や原爆まで投下されたというものです。
これは極東軍事裁判が、倫理的からも国際法的な立場で見ても正当性があるというプロパガンダで、日本国民には多大な責任があるという虚構を築き上げることに繋がります。
| 3.名付けられ、言論だったり表現の自由を禁止したという
WGIPの実施ということ。マインドコントロール政策は、 WGIP（War GuiltInformation Program＝戦争罪悪感・情報計画）と名付けられ、言論だったり表現の自由を禁止したというもの。
日本軍の残虐行為を際立たせる太平洋戦争史を全国新聞紙上に連載、協力をした新聞社に対し新聞紙用パルプを特別に割り当てたというものです。
更に、真相はかうだというラジオ放送もスタートし、日本人からすれば伝統を受け継いだ価値観の忠義をテーマとした映画は全てが上映禁止になっています。
こうした施策下で生まれた贖罪意識は、精神的に潔い反省の心がある日本人の間で自虐史観となり露わになったのは言うまでもありません。。
虐殺した日本軍は存在しないというもの、知っておきたいその心理状況
| 1.中国軍の便衣兵をはじめ捕虜や一般市民を大量に虐殺した
南京虐殺問題という心理状況。この問題は、日中戦争初期の1937年に、日本軍が南京市を攻撃して占領した際、中国軍の便衣兵をはじめ捕虜や一般市民を大量に虐殺したというもの。
中国は真実であることより、面子の方を大事にするので、例え矛盾が生じても国家のために不利なことは、事実を曲げてでも徹底的に隠すところがあります。
そのために嘘を吐くことは、倫理的に正しい行為どころか義務でさえあり、自虐史観の日本との相性が良いのは言うまでもありません。
| 2.韓国の教科書でさえ1996年以前のものには記載はない
慰安婦問題という心理状況。慰安婦問題は全くの虚構であり、韓国の教科書でさえ1996年以前のものには記載はないというもの。
全てが朝日新聞の誤報と捏造から始まったといっても過言ではなく、2014年に紙面で誤りを認めて、記事を取り消しています。
但し、謝罪は一切なしで言い訳に終始し、長期間に渡って訂正もせずに継続して自虐史観を発揮し続けたのは許すことはできません。
| 3.中国と韓国は一度も抗議をしてきたことはないというもの
靖国神社参拝問題という心理状況。1985年の中曽根首相まで、日本の首相は約60回に渡り参拝しているが、中国と韓国は一度も抗議をしてきたことはないというもの。
現在、中国は首相が靖国神社参拝しなければ、日中関係は大幅に好転するなどと口にしますが、絶対にそんなことはありません。
中国や韓国のみならず、日本人の中にもいわゆるA級戦犯が合祀されていることから、首相の参拝は控えるべきであるといった自虐史観全開の意見も見られます。
まとめ
復活するためには理解が必要不可欠です。ここでは、自虐史観とは何かを知ることが大事、惑わされないで前を向く具体策を紹介しました。その折には、ぜひお役立てください。
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