日々の暮らしの中で、東京裁判史観から脱却したいと考えることがあるもの。大東亜戦争に敗北した痛手は、現代日本人の精神構造にも影響を及ぼしています。
降伏した日本は、勝者である連合国の暴力的とも言えるマインド･コントロールにより、自らの歴史に対する誇りを傷つけられました。
新しい歴史教科書問題に対して、韓国や中国が危険思想視したり、靖国参拝に関しても、なぜあれほど明白な内政干渉ができるのかは東京裁判史観に繋がっています。
ましてや、そうした外国の理不尽な言い分に賛同し、大騒ぎしている一部の日本人の精神構造の源になることに疑いは挟めません。
なので、東京裁判史観の意味を正しく理解し、次世代へと受け継いでいく未来志向的な考え方が必要です。
ここでは、東京裁判史観から脱却したいもの、理不尽な言い掛かりに対抗する術を紹介しています。
東京裁判史観から脱却したいもの、理不尽な言い掛かりに対抗する術
| 1.事実に基づくバランスが取れた歴史観を持つというもの
歴史教育の再検証といったこと。多角的に太平洋戦争の資料の内容を再検証し、事実に基づくバランスが取れた歴史観を持つというもの。
海外の歴史教育と比較するなどして、自国の歴史観との相違を明確化にして、日本の功績や文化的な貢献についても学習するようにします。
一つの視点に偏らないで、多様な学説や研究成果に触れる機会を増やしていくのも、理不尽な言い掛かりに対抗する術の一つ。
| 2.証言や日記など、俗に言う一次資料を再確認するという
一次資料だったり専門家の意見を重要視するといったこと。日本の歴史を学ぶ時に、公文書をはじめ証言や日記など、俗に言う一次資料を再確認するというもの。
海外の研究者の意見等も取り入れ、偽の情報に警戒して出典だったり根拠を精査していくのが、理不尽な言い掛かりに対抗する術の一つ。
専門家や学者の研究結果を参考にし、メディアの情報に左右されることなく、複数の情報源を比べて正しい歴史認識を持つように心掛けます。
| 3.鵜呑みにせず、情報の信憑性を再確認する習慣を付けると
メディアリテラシーを向上させるといったこと。ネット記事やニュースを鵜呑みにせず、情報の信憑性を再確認する習慣を付けるというもの。
偏向報道やプロパガンダに影響されることなく、冷静沈着に情報を分析する能力を養っていくのが、理不尽な言い掛かりに対抗する術の一つ。
歴史問題に関する議論の場では、感情論に左右されることなく、データや事実に基づいて検討するよう心掛けます。
更に過去のメディア報道の変遷を学習することは重要で、複数の観点から物事を考えるようにし、己自身の意見を形成するようにします。
| 4.感情的にならないようにし、論理的に議論する態度を養う
歴史問題を冷静沈着に議論する能力を養うといったこと。歴史認識の違いに対し感情的にならないようにし、論理的に議論する態度を養うというもの。
正しい知識を身に付けることにより、相手の意見を尊重しながら己自身の考え方を表現するのも、理不尽な言い掛かりに対抗する術の一つ。
プロパガンダやデマに惑わされないようにして、国際社会での歴史問題を学習し、外交的な視点からの考え方を身に付けるようにします。
| 5.学習し、肯定的な観点を持つように心掛けるというもの
歴史への誇りや自国文化を育むといったこと。日本の歴史の偉業だったり文化遺産について学習し、肯定的な観点を持つように心掛けるというもの。
伝統文化や郷土史を詳しく知ることにより、歴史を身近に感じる機会を拡大していくのが、理不尽な言い掛かりに対抗する術の一つ。
歴史を省略した過去の出来事というものではなく、現在に繋がるものとして学習することが大事で、正しい歴史認識を持つことで自信と誇りを取り戻します。
東京裁判史観とは何かを知ることが大事に、覚えておきたいその原因面
| 1.裁判と言う名は付いているものの、根拠法などは全然ない
極東軍事裁判関連といったこと。極東軍事裁判は1946年に行われましたが、裁判と言う名は付いているものの、根拠法などは全然ないというもの。
法の不遡及原理なども完全に無視した戦勝国による日本の袋叩きに過ぎず、敢えて選ぶとすればマッカーサーの極東軍事裁判所条例が根拠です。
但し、朝鮮戦争後に当のマッカーサー本人が米国上院の軍事委員会で述べたのは、対日経済封鎖と石油禁輸が日本を厳しい立場に追い込んだというもの。
更に日本が戦った理由としては自衛戦争であり、東京裁判自体が間違いであったといった趣旨の証言を行っています。
| 2.罪の意識を植え付ける、そんな精神支配政策を行ったと
米国施政下での精神支配政策であるといったこと。終戦の後に米国は、日本人を洗脳し大東亜戦争に対する罪の意識を植え付ける、そんな精神支配政策を行ったというもの。
趣旨は日本軍国主義者が国民を騙して侵略的な戦争を始めたことで、その罰として連合国から大空襲だったり原爆投下までされたというものです。
これは極東軍事裁判そのものが、倫理的にみても国際法的な立場で見ても正当性が存在するというプロパガンダで、日本国民には多大な責任があるといった虚構を構築することに繋がります。
| 3.と名付けられ、言論や表現の自由が禁止されたというもの
WGIPの実施といったこと。精神支配政策は、 WGIP（War GuiltInformation Program＝戦争罪悪感と情報計画）と名付けられ、言論や表現の自由が禁止されたというもの。
また日本軍の残虐行為を際立たせるような太平洋戦争史を全国新聞紙上に連載しましたが、協力した各新聞社には新聞紙用のパルプを特別に割り当てたのは言うまでもありません。
更に、真相はかうだといったラジオ放送もスタートさせ、日本人からすると伝統的な価値観の忠義をテーマとしたような映画は全部が上映禁止になっています。
こうした施策下で生じた贖罪意識は、精神的にも潔い反省の心を持つ日本人の間で自虐的な東京裁判史観となったのは間違いありません。
東京裁判解説の本なども目にするもの、注意しておきたいその心理状態
| 1.中国軍の便衣兵をはじめ一般市民や捕虜を大量に虐殺した
南京大虐殺問題といった心理状態。この問題は日中戦争初頭の1937年に、日本軍が南京市を攻撃し占領した時、中国軍の便衣兵をはじめ一般市民や捕虜を大量に虐殺したというもの。
中国は真実であることよりも、面子の方を大事にするところがあり、例え矛盾が生じても国家に不利なことは、事実を曲げても徹底的に隠す傾向にあります。
そのための嘘は、倫理的に正しい行動どころか義務でさえあり、自虐的な東京裁判史観の日本と相性が良いのは間違いありません。
| 2.韓国でさえも1996年以前のものには全然記載がない
慰安婦問題といった心理状態。慰安婦問題は全くの虚構で、韓国の教科書でさえも1996年以前のものには全然記載がないというもの。
全てが朝日新聞の捏造と誤報からスタートしたといっても過言ではなく、2014年に紙面上で誤りを認めて、記事を取り消しているところです。
但し、謝罪は一切せずに言い訳に終始していて、長期間に渡って訂正もしないで、継続して自虐的な東京裁判史観を広め続けたことは許すことはできません。
| 3.中国と韓国は一度足りとも抗議をしたことはないという
靖国神社参拝問題といった心理状態。1985年に行った中曽根首相まで、歴代の日本の首相は約60回に渡って参拝しているが、中国と韓国は一度足りとも抗議をしたことはないというもの。
現在も、中国政府は首相が靖国神社を参拝しなければ、大幅に日中関係は好転するなど口にしますが、絶対にそんなことなどありません。
中国や韓国ばかりでなく、日本人の中にもA級戦犯が合祀されていることで、首相の参拝は控えるべきといった自虐的な東京裁判史観全開の意見も見られます。
まとめ
更に精神構造にも影響を及ぼしています。ここでは、東京裁判史観から脱却したいもの、理不尽な言い掛かりに対抗する術を紹介しました。その機会には、ぜひお役立てください。
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